擁壁(壁体式)

0 

テラセル擁壁工法とは、展開したテラセル(ジオセル)に現地発生土や砕石を充填し、段積みすることで擁壁を構築し、切土・盛土のり面を保護する工法です。


0 

宅地造成等規制法の改定(平成18年)に伴い、大地震(水平震度kh=0.25)に対応した国土交通大臣認定のプレキャストL型擁壁です。 擁壁高さは1.0m~3.0mまで100㎜ピッチで規格化し、コーナー(90°、135°)製品もご用意しております。


0 

宅地造成等規制法の改定(平成18年)に伴い、大地震(水平震度kh=0.25)に対応した国土交通大臣認定のプレキャストL型擁壁です。 擁壁高さは1.0m~3.0mまで100㎜ピッチで規格化し、コーナー(90°、135°)製品もご用意しております。


0 

宅地造成等規制法の改定(平成18年)に伴い、大地震(水平震度kh=0.25)に対応した国土交通大臣認定のプレキャストL型擁壁です。 擁壁高さは1.0m~3.0mまで100㎜ピッチで規格化し、コーナー(90°、135°)製品もご用意しております。


0 

ニューセーフティロードは床版を基礎部で支える片持ち梁式構造であるため、河川や水路沿いであれば流水断面を欠損することなく、市街地では最小限の用地で歩道の設置が可能です。

現場条件に合わせて張出し長さや製品高さの選定が可能です。ニューセーフティロードS (積雪タイプ)では除雪車通行が可能です。


0 
宅地造成等規制法第14条による大臣認定製品です。 設計条件により,Bタイプ,Cタイプ,Dタイプの仕様違いがございます。 タイプごとの使い分けやデータ使用時には弊社までお問い合わせください ※ 土の内部摩擦角Φ=30°以上→Dタイプ 土の内部摩擦角Φ=25°以上かつ...

0 
国土交通大臣認定取得製品 大地震対応型 「宅地防災マニュアル」に準拠した構造設計を行なっており、設計載荷量は10kN/㎡。 大規模地震動に置ける標準設計水平震度は0.25を採用しています。 折角の施エが自在 左右専用部材の組み合わせにより構成するL 型擁壁のコーナーブロックです。 折角は90...

0 

擁壁高さH3.0m~5.0mの国土交通大臣認定の宅地造成用プレキャストL型擁壁です。 高さ3.0m以上のL型擁壁では唯一の認定擁壁であり、旧建設省建築研究所で耐震実験等を行い地震時の挙動を解析した結果を反映しております。


0 

擁壁高さH3.0m~5.0mの国土交通大臣認定の宅地造成用プレキャストL型擁壁です。 高さ3.0m以上のL型擁壁では唯一の認定擁壁であり、旧建設省建築研究所で耐震実験等を行い地震時の挙動を解析した結果を反映しております。


0 

ハイタッチウォールは、国土交通大臣認定の大型プレキャストコンクリートL型擁壁です。耐震対応製品です。


0 

プレキャストL型擁壁と転落防止柵用の基礎を一体化させたフェンス穴付L型擁壁。


0 

プレキャストL型擁壁と転落防止柵用の基礎を一体化させたフェンス穴付L型擁壁。


0 

プレキャストL型擁壁と転落防止柵用の基礎を一体化させたフェンス穴付L型擁壁。


0 

プレキャストL型擁壁と転落防止柵用の基礎を一体化させたフェンス穴付L型擁壁。粘性土タイプ。




0 

① 擁壁天端にガードレール(B、C種)が取付可能です。

② 道路幅員を最大限に確保することが可能です。

③ 専用吊り金具により、水平に吊り上げ施工できます。


0 

簡易型土留めPCaパネルです。

河川での使用となる縦仕様の他、新方式を採用した道路での使用となる横使用ができます。


0 

NETIS KT-100034-A


マルチボード工法とは? ~ 底版のない擁壁工法 ~

マルチボード工法は、杭とPca版(プレキャスト版)により構成され、Pca版にかかる土圧を杭で支える工法です。

Pca版にかかる土圧を一般的に流通している杭を用いて支える構造であり、杭の打設間隔は2mを標準とする。

Pca版にかかる土圧を杭に伝えるために、Pca版を杭前面に接続金具にて固定する。

これにより杭が表面に現れないため景観が良好な土留め構造物となる。


0 
  • 道路土工-擁壁工指針に準拠したL型擁壁です。
  • H900mm~H3000mmまで、それぞれ100mm毎のサイズを用意し、各種設計条件(砂質土用、粘性土用)に最適な底版長が選択でき、その他特殊条件等にも対応可能です。
  • 内カーブの施工は道路曲線に対し、最小半径R=30mまで可能です。(H900mm~H3000mm)
  • 全てのサイズにおいて、壁面に標準デザインとして岩模様を施した“デザインミルウォールⅡ”をご用意しております。
  • ISO9001を認証取得した工場製品を機械化施工する事により、現場作業が大幅に短縮され、施工能率の向上、工事の省力化が図れます。
  • 国土交通省を始めとする、公共工事に多くの納入実績があり、その安全性が確認されております。